海外からの観光客を増やすには、世界標準の海外プロモーションの取り組みが不可欠です。訪日インバウンドが復活の兆しを見せる中、海外プロモーションを検討する自治体・DMO様も多いのではないでしょうか。この記事では、海外プロモーションの事例について、戦略のポイントとともに紹介します。ぜひ、ご覧ください。
海外プロモーションの概要
海外プロモーションとは、そもそも何なのでしょうか。海外プロモーションの概要について、時代の背景を交えながら紹介します。
海外プロモーションの背景
プロモーションとは、観光スポットや商品、サービスのPRをして、訪日外国人観光客に地域を知ってもらい、集客することです。従来の海外へのプロモーションは、現地の公的機関や事務所などの媒介が必要でした。
しかし、インターネットの普及により、海外へ直接情報発信しやすくなり、海外へのプロモーションが容易になりました。
海外プロモーションの強化は、新たな市場獲得にもつながるため、現在では多くの自治体が注力しています。
海外プロモーションが大切な理由
なぜ近年、海外プロモーションが注目を集めているのでしょうか。海外プロモーションが大切な理由を紹介します。
海外からの需要の高まり
海外からの需要に対応するため、日本では海外プロモーションの重要性が増しています。例えば、観光客の増加によるインバウンド需要の高まりがその要因の1つです。
日本の商品を身近に感じる観光客が増えた分、インターネット経由で外国に日本の製品が売れるケースも増えました。
国の一大産業として成長した観光をさらに発展させるためにも、海外プロモーション施策が必須になっています。
認知度の向上
質の高い海外プロモーションが実現すれば、短期間で効果が期待できます。特に期間限定のキャンペーンや着地型商品の宣伝に、SNSやインフルエンサーなどの活用は効果的です。
インターネットを活用した海外プロモーションは、訪日外国人観光客に、地域の魅力を効果的に伝え、認知度向上につなげることができます。
海外プロモーションを成功させるポイント
海外プロモーションを成功させるには、ポイントを押さえた施策の実行が重要です。特に重要なポイントを以下で紹介します。
POINT01プロモーションのローカライズ
日本と海外ではプロモーションの捉えられ方が異なるため、宣伝する地域に適した施策を行うことが重要です。
一般的に日本のプロモーションは、商品の効果や特徴の「イメージ」を重視して直接的に伝える傾向があります。一方、海外ではプロモーションのなかで商品の「品質」を伝えることを重視している点や、顧客自身に考えさせるような、ユーモラスな広告が多い点が特徴的です。
POINT02複数のメディアを活用
海外プロモーションでは1つのメディアだけに依存するのではなく、複数のメディアを使うことが重要です。
例えば、Webサイト・SNS・動画配信などのインターネット媒体や、テレビ・雑誌などのマスメディア媒体、交通広告・野外広告などのプロモーションメディア媒体など、複数のメディアを活用します。
まずは複数のメディアを運用し、結果が出そうなものに後から絞るのも有効です。
POINT03海外展示会を活用
旅行関連の海外展示会や見本市に出展するのも効果的です。展示会や見本市では、現地の生の声を拾えたり、人脈の構築につながる可能性があるためです。現地の旅行会社をはじめ、観光関連の企業や団体の担当者も来場しているため、新規開拓やパートナー探しも可能です。また、来場客との直接的なコミュニケーションを通して、市場調査や情報収集ができます。
海外プロモーションの主な手段
効果的な海外プロモーションには、ターゲットや目的に合わせた適切な手段を選ぶことが大切です。以下で主な手段を紹介します。
海外向けWebサイト
海外プロモーションによって自然・文化など地域の魅力を知った訪日外国人観光客は、公式Webサイトを訪問して、さらに調べる傾向にあります。地域の認知度が向上すれば、リピーター獲得につながるメリットがあります。国内向けだけでなく、現地向けのWebサイトを作成すると効果的な集客が可能です。海外向けWebサイトでは日本のWebサイトを翻訳するだけでなく、デザインや内容など現地にローカライズすることが重要です。
インターネット上の広告
インターネットの広告を出稿し、海外プロモーションに活用するやり方は、多くの自治体・DMOが導入するマーケティング手法です。インターネット上の広告は、ディスプレイ広告やリスティング広告など多くの種類があります。
ディスプレイ広告とはテキストや画像、Flash、動画、音声で作成されたバナーを通して配信される広告です。
リスティング広告とは観光客が検索したキーワードに連動し、検索結果にテキスト形式で表示される広告を指します。
SNSでのPR
TwitterやFacebook、Instagramなど、国内外で多くのユーザーがいるSNSは、海外プロモーションとしても活用されています。
例えば公式アカウントを作り、SNSを運用、日々の投稿により、日々アプローチすることが可能です。
インフルエンサーの活用
インフルエンサーマーケティングとは、主にSNSのユーザーの中で、大きな影響力をもつ「インフルエンサー」に、地域の魅力をプロモーションしてもらい、口コミを通して集客につなげる手法です。
インフルエンサーマーケティングの重要性は高まっており、活用の仕方次第で認知拡大やファン化につながります。
海外プロモーションの事例
現在、さまざまな自治体で海外プロモーションが導入されています。以下で、その具体的な事例を紹介します。
01 海外プロモーション事例日本好きコミュニティを活用
広島県東部エリアの4市では、アフターコロナの訪日インバウンド誘客・訪日後の旅アトの「海外関係人口」構築実現のため、施策を検討していました。
その施策の1つが、「FUN!JAPAN」の活用です。「ふるさと会員プログラム」をつくり、アジア向けマーケティングを実施しました。「ふるさと会員プログラム」とは、125万人の日本好き外国人会員のなかから、日本全国の各地域に興味関心のある会員を抽出し、地域の人たちと深いコミュニケーションを取るプログラムです。
結果的にこのプログラムを通して、3週間程度で4市×100名以上の、台湾人ふるさと会員（海外関係人口）の獲得に成功しています。この施策をきっかけとして、旅行商品の販売促進や市の認知度向上など、さまざまな事業を展開しています。
■詳しくはこちら
02 海外プロモーション事例アドベンチャーツーリズム
広島市は世界的な平和都市として認知度が高いものの、広島市近郊のエリアの認知度の伸び悩みが課題となっていました。
近郊都市の認知度を高め、通過型観光から脱却するために、コンテンツの棚卸しや磨き上げを行い、在日外国人を招いてのモニターツアーなどを実施しました。
例えば「平和×アクティビティ」をテーマにした「モニターツアー」では、「平和」や「歴史」にフォーカスし、近隣地域の自然を活かしコンセプトやストーリーを重視したアドベンチャーツーリズムを実施しました。
地域資源調査を通して、湯来町や江田島など、アドベンチャーツーリズムと親和性の高い観光資源の発掘に成功しました。
単なるアウトドア体験にとどまらず、自然の豊かさを感じながら、歴史文化を体験し、地方創生の実現につなげています。
■詳しくはこちら
03 海外プロモーション事例京都ユニークベニュー「二条城MICE」
国宝・重要文化財を有する二条城の格式や歴史的価値を最大限に活用し、二条城をMICE会場として使用することで、二条城や京都を通した日本の魅力を国内外に発信しました。
この文化財活用により、寄付金（会場使用料見合）で文化財保護のための財源を確保できました。また、非日常的な空間としてイベントを創出・アレンジできたことで、大きな感動を提供できています。
今後も歴史文化資源を活用したMICEユニークベニューのプロモーションや、コーディネイト業務の推進を強化していく予定です。
■詳しくはこちら
まとめ
コロナ禍により、訪日インバウンドは激減しました。しかし、ようやく回復の兆しが見えてきました。海外プロモーションは、海外からの旅行需要の獲得や地域の認知度の向上、競合地域との差別化などの観点から重要な施策の1つです。今後も継続的に日本の観光産業を発展させるためには、海外プロモーションの取り組みが不可欠です。成功のためには、プロモーションのローカライズやしっかりとした現地ニーズの調査、複数メディアの活用、海外展示会への出展などがポイントになります。
最後に、海外プロモーションの施策検討に役立つ資料をご紹介します。1つ目の「インバウンドプロモーション事例集」では、アジアの日本好きコミュニティ「FUN！JAPAN」の特徴や強み、活用事例をご紹介。2つ目の「地域に外国人を呼び込む！インバウンド向け施策」では、戦略立案から受入環境整備、販売まで、過去実際にJTBが自治体様に提供したインバウンド支援の事例をご紹介しています。ぜひ、ご覧ください。
ホワイトペーパー（お役立ち資料）インバウンドプロモーション事例集 ～アジアの日本好きコミュニティ「FUN! JAPAN」活用事例～
ホワイトペーパー（お役立ち資料）地域に外国人を呼び込む！インバウンド向け施策
政府が「インバウンド消費5兆円」の達成を掲げ、本格的なインバウンド回復に向けて動き出す今、全国各地で地域経済活性化の切り札として、インバウンド誘致の機運が高まっています。JTBでは、多数のインバウンド事業、地域活性化に関する独自のノウハウ、ネットワークを活かし、専門性を持った外部パートナーと連携しながら、訪日事業のプロセスを総合的に支援します。
本資料では、戦略立案から受入環境整備、販売まで、過去実際にJTBが自治体様に提供したインバウンド支援の事例をご紹介しています。インバウンド誘致に向け、積極的に取り組む自治体のみなさまの参考になれば幸いです。ぜひ、ご覧ください。
