社内表彰制度には、実にさまざまなメリットがあります。制度の導入目的を達成するためには、自社に合わせた制度設計が必要です。そこで本記事では、社内表彰制度の導入事例やアイデアを紹介します。制度の導入または見直しのヒントとしてご活用ください。また、記事の最後にはお役立ち資料「企業のインセンティブ担当者に聞きました！セミナー参加者アンケートから読み解く 今後のインセンティブ施策検討のポイントとは？」を掲載しています。インセンティブツアーの実施を検討する際の参考にしていただけたら幸いです。
INDEX
社内表彰制度の概要
社内表彰制度とは、従業員の成果や功績、組織に対する貢献度を称える制度です。通常支給される給与やボーナスとは別に「表彰」という形で、従業員の頑張りを称賛します。
企業が存続し、さらなる成長を遂げるためには、従業員1人ひとりの活躍が欠かせません。そのためには、従業員の頑張りを、目に見える形で褒めることが大切です。会社から認められることで従業員のモチベーションが高まれば、生産性の向上にもつながります。
人事評価制度との違い
人事評価制度は、個人単位で行われるケースが一般的です。一方、社内表彰制度は部署やチーム単位の取り組みを称賛することもあります。また、人事評価がそれぞれの担当業務の成果を評価対象とするのに対して、社内表彰制度は担当業務に関係なく、幅広い貢献を対象とします。
社内表彰制度を導入する4つのメリット
社内表彰制度を導入すると、以下のようなメリットが期待できます。
MERIT01従業員のモチベーションや生産性の向上
従業員に対して給与アップや昇進とは別に、表彰という1つの目標を与えられます。周囲からの称賛を目的とすることでモチベーションが向上した結果、日々の業務に積極的に取り組めるようになり、生産性が向上するという効果が期待できます。
MERIT02組織への帰属意識が高まる
表彰された従業員は、「自分の頑張りが会社から認められた」という満足感を得られます。すると、組織への帰属意識が高まり、与えられた役割に対するモチベーションが向上します。また、帰属意識の高まりは離職率の低下にもつながるため、人材の流出を防ぎたい場合にもおすすめです。
MERIT03組織が目指す方向性を共有できる
表彰の基準を明確化すると、企業が理想とする従業員や、求める働きを示すことができます。組織が目指す方向性を全体に共有することで、全ての従業員が同じ方向を向いて努力できるようになり、企業の成長へとつながります。
MERIT04従業員の隠れた頑張りを評価できる
社内表彰制度では、通常の人事評価制度ではとりこぼされやすい、従業員の隠れた頑張りにもスポットライトを当てることが可能です。「頑張っても評価されない」という不満が解消されやすくなり、離職率の低下やモチベーションアップなどさまざまな効果が期待できます。
社内表彰制度を導入する3つのデメリット
社内表彰制度にはさまざまなメリットがある一方、いくつかのデメリットも存在します。メリット・デメリットを両方とも理解したうえで、導入を検討することが大切です。
DEMERIT01公平性が保たれないと逆効果になる
表彰される対象に偏りがあったり、納得感がなかったりすると、かえって従業員のモチベーションが低下する原因になってしまいます。モチベーションアップや企業理念の浸透など、狙った効果を得るためには、運用方法に十分注意することが必要です。
DEMERIT02従業員同士の関係性が悪化する恐れがある
「自分も表彰されたい」という思いから従業員間の競争意識が高まりすぎると、社内がギスギスとした雰囲気になってしまう恐れがあります。また、他者との差別化にばかり意識が集中した結果、従業員間での知識・ノウハウの共有を阻害してしまう場合もあります。
DEMERIT03運用コストが発生する
表彰制度を運用するためには、選考や表彰式の開催などに一定のコストがかかります。また、受賞者やチームに褒賞を用意する場合は、その費用も考慮する必要があります。
自社に適した社内表彰制度を設計する方法
自社に適した制度とするためには、以下の4つのポイントを押さえることが大切です。
導入目的を明確化する
「従業員のモチベーションを高めたい」「長く勤めた従業員を称賛したい」など、まずは制度の導入目的を明確化します。導入目的＝目指すべきゴールが明らかになれば、そこに照準を合わせて表彰の種類や選考基準、褒賞の内容など制度の概要を決めることが可能になります。
自社の組織風土を考慮する
もともと社内競争が活発な職場では、社内表彰制度を導入することでかえって従業員同士の関係が悪化してしまう恐れがあります。自社の組織風土を考慮し、必要に応じて従業員同士のコミュニケーションを促進するといった下準備を行うことも重要です。
企業理念に即した表彰内容にする
前述のとおり、社内表彰制度には「組織が目指す方向性を共有できる」というメリットがあります。このメリットを活かすためには、企業理念に即した制度設計が必要です。選考基準を仕事の成果や実績だけにせず、企業の理念に沿って行動した従業員を表彰するような制度がおすすめです。
公平性と透明性を担保する
表彰される部署や従業員が偏っているなど、不公平感があると、せっかくの取り組みが意味のないものになってしまいます。選考基準や選考フローを明確化し、公平性と透明性を担保することが大切です。制度をスムーズに導入するためには、従業員への周知活動も欠かせません。
社内表彰制度の具体的なアイデア
ここからは、社内表彰制度のアイデアをいくつか紹介します。
01MVP/社長賞
年間で最も活躍した従業員やチームを表彰する賞です。「活躍」の定義が難しいため、基本的には成果を数値化しやすい営業系の企業に向いています。表彰対象が限られそうな場合は、表彰する範囲の拡大がおすすめです。
例えば、企業の利益に直結する成果や取り組みだけでなく、社会的功績または善行により会社の名誉が向上した場合を表彰対象とすれば、より幅広い従業員やチームにスポットライトを当てられます。
02新人賞
その年に新しく入社した従業員の中から、特に秀でた人を表彰する賞です。成果を数値化しやすい営業職が受賞しやすいため、各部署から1名ずつ表彰するといった制度設計にすると受賞者の偏りを無くすことができます。
03バリュー賞
企業のバリュー（行動指針）にふさわしい行動をした従業員を表彰する賞です。企業理念の場合と同様に、企業が掲げるバリューを示すとともに、従業員への浸透を促進できます。
04勤続賞
勤続10年、20年など、従業員の勤続年数に応じて表彰する制度です。多くの企業が導入しており、人材の流出を防ぐ目的で導入している企業もあります。地道にコツコツ働いていれば誰にでもチャンスが巡ってくるため、いわゆる「縁の下の力持ち」にも表彰の機会を与えられる点がメリットです。
社内表彰制度の導入事例
次に、企業で実際に導入されている社内表彰制度の具体例を3つ紹介します。
01 大手機械メーカー A社 様 「HERO」を称える“炎”の表彰イベント
大手機械メーカーのA社様は、年間MVPを表彰する大々的な表彰イベントを開催しています。都内バンケットホールを貸し切り、会場の空間デザインや演出にこだわっているところもポイントです。また、感染対策にもしっかりと配慮されています。
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- 「HERO」を称える“炎”の表彰イベント
02 人材サービス会社 B社 様 想いをひとつに！一から切り開いたハイブリッド型キックオフイベント
人材サービス会社のB社様は、キックオフイベントという形式で、前期の成績優秀者を表彰するイベントを開催しています。プロの芸人を招いたお笑いライブなど、周年イベントにふさわしい豪華な内容が魅力です。オンライン+リアルのハイブリッド方式で、より多くの人が安心して参加できるイベントとなっています。
03 レック・テクノロジー・コンサルティング株式会社 様 無料診断キャンペーンで「インセンティブ効果測定」を実施！その効果は？
レック・テクノロジー・コンサルティング株式会社様は、成績優良なエンジニアの成果を称賛するインセンティブツアー（報奨旅行）を年1回実施しています。個人旅行ではなかなか経験できない、ハイクオリティなツアー内容が魅力です。継続的なインセンティブで従業員のモチベーションを高め、さらなる業績アップにつなげるという好循環サイクルを生み出すことが可能です。
社内表彰制度の導入後における注意点
社内表彰制度を効果的に運用するためには、導入後も以下のようなポイントに注意する必要があります。
従業員からの感想を募る
表彰制度を実施したら、従業員からのフィードバックを受けることが大切です。アンケート調査を実施したり、感想を募ったりと、従業員のリアルな声を集めて制度に反映していきます。
定期的な見直しで、形骸化を防ぐ
制度の形骸化を防ぐためには、参加者アンケート等を用いた定期的な見直しが欠かせません。従業員の声を反映しながら改善を繰り返し、現場が満足できるような制度を設計することが重要です。
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組織施策の効果を見える化！JTB効果測定アンケート
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まとめ
社内表彰制度には、従業員のモチベーションや生産性が向上したり、帰属意識が高まるなど、さまざまなメリットがあります。仕事の成果だけでなく、企業理念に即した行動や社会的功績、勤続年数など、従業員の頑張りに対して多角的にスポットライトをあてると、より多くの従業員を称賛することが可能です。
導入事例の1つとして紹介したインセンティブツアーをはじめ、何らかの褒賞をセットで用意すると、より高い効果を期待できます。以下の資料では、企業のインセンティブ担当者のアンケート結果を集計し、各社の施策の実施状況や実施内容、これからのインセンティブ施策に求められるものや、課題などをまとめています。
表彰制度や受賞者へのインセンティブについて検討する際は、ぜひご覧ください。
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