2021年現在、新型コロナウイルスの流行拡大が人々の生活や仕事に大きな影響を与えています。JTBグループで様々なコミュニケーションサービスを提供する株式会社JTBコミュニケーションデザインが2020年10月に実施した「ウィズコロナ時代のモチベーション調査」によると、コロナ禍によって勤め先の業績が悪化した人は約5割、給与面が悪化した人は約3割に上ります。そして、コロナ禍の前よりもやる気が上がったという人は、21.9％に留まっています。
社員のモチベーション低下は、業務効率の低下に直結します。コロナ禍で業績が悪化する企業が多い中、社員のモチベーションまで下がってしまうと、ますます業績が低迷するという悪循環に陥りかねません。コロナ禍を乗り越えるためにも、社員のモチベーション向上への取り組みは必須だと言えます。そこで今回は、社員のモチベーションを維持・向上させるための企業の取り組みについてお届けします。
モチベーションを維持・向上させるカギは「帰属意識」と「人間関係」
JTBコミュニケーションデザインが実施した「ウィズコロナ時代のモチベーション調査」によると、コロナ禍以降の仕事について「『がんばろう』と思う」と答えたモチベーションの高い社員には、共通のマインドが見られました。
- 自ら会社のビジョンや理念を実現したいと思う
- 現在の会社で働いていることを誇りに思う
出典：「ウィズコロナ時代のモチベーション調査」発表｜JCD NOW!｜株式会社JTBコミュニケーションデザイン
上記の2点について、「あてはまる」と答えた人の割合が高くなっていたのです。コロナ禍においてもモチベーションを維持し、未来に向けてがんばろうという気概を持っている社員は、会社への帰属意識が高いと言えます。
それでは、社員の会社に対する帰属意識を高め、前向きに仕事に取り組んでもらうためには何が必要なのでしょうか。2016年に行われた、職場の働きやすさに関する調査の結果を見てみましょう。
この調査では、回答者の6割以上の社会人が今の職場について「働きやすい」と回答しています。また、「あなたにとって“働きやすさ”とは何か？」という質問で最も回答が多かったのは「人間関係が良好（48.03％）」というものでした。
この調査結果からは、社員が「働きやすい」と感じるかどうかには、社内の人間関係が非常に重要であることがわかります。働きやすい会社を目指し、社員の帰属意識を高めていくためには、社内の人間関係を円滑なものにする取り組みが必要なのです。
出典：第11回『”働きやすさ”の正体とは？』 | 株式会社ESSPRIDE
コロナ禍におけるコミュニケーションの課題
では、どうやって社内の人間関係を円滑にするのでしょうか。効果的なのが、社内イベントやランチミーティングなど社内におけるコミュニケーション機会を増やす施策です。しかし、人が多く集まれば、それだけ感染リスクが高まるため、コロナ禍の状況では開催するのは困難です。またリモートワークの推進によって、社員同士が直接顔を合わせて挨拶をしたり、通りすがりに雑談をするといった機会も奪われつつあります。
7割以上の企業が社内コミュニケーションに課題を抱える
コロナ禍における社内交流の実態について、HR総研が2021年に行った「社内コミュニケーションに関するアンケート2021」の結果によると、企業規模を問わず、７割以上の企業担当者が「自社の社内コミュニケーションに課題がある」と回答しています。さらに、「コロナ禍で社内コミュニケーションが悪化している」と答えた企業は、従業員1001名以上の企業で46％、301～1000名の企業で40％、300名以下の企業で39％と、企業規模によって多少の違いがあるものの、おおよそ4割前後となっています。
テレワークがコミュニケーション不全の一因か
コロナ禍によって社内コミュニケーションが悪化していると答えた企業の割合は、企業規模が大きくなるほど多くなっています。大企業の方がテレワークの普及率が高いことが、このような結果になっている要因の一つだと推察されます。
実際に、「社内コミュニケーションに最も課題を感じる関係間」という質問について、「テレワーク社員間」と答えた企業は、大企業で特に多くなっています。また「部署内のメンバー同士」という回答も、大企業が特筆して多く、テレワークによって気軽に会話ができなくなっていることが背景にあると考えられます。
出典：社内コミュニケーションに関するアンケート2021 結果報告 ProFuture株式会社/HR総研
社員間のモチベーションを高めるには？
社員のモチベーションアップのためには、社員同士の交流の活性化による良好な人間関係の構築が重要です。社内のコミュニケーションがうまくいくようになれば、会社への帰属意識が高まり、結果として「会社に貢献していきたい」「会社のビジョンを実現させたい」という思いにつながっていくはずです。では、どのようにコミュニケーションを高めればいいのでしょうか。ある企業の取り組みをご紹介します。
コミュニケーションの見直しによって離職率が低下した事例
人材サービス会社であるA社では、コミュニケーションの方法を見直すことによって離職率を20％から8％へと低下させることに成功しました。具体的には、上司との1on1、社員同士の横のつながりを強化する表彰制度、経営陣へ意見を伝えられるシステムの導入などです。まさに「コミュニケーションの課題をクリアしたことで社員のエンゲージメントが高まった事例」と言えます。
このように、社内の評価制度の見直しや風通しのよい組織づくりは、コミュニケーションの活性化と社員の定着率アップにつながります。また、福利厚生の充実やモチベーションの可視化も、コミュニケーションの課題を解決して社員のモチベーションを高めるために役立ちます。
社員交流につながる施策の拡充
コロナ禍においては、社内で隣のデスクの人と気軽に言葉を交わすという機会がどうしても減少してしまいます。しかし、社員交流の方法は対面での会話だけではありません。
社内チャットツールや掲示板、オンライン会議システムなどを活用することで、離れた場所にいる人とリアルタイムでコミュニケーションを取る機会を増やすことができます。電話やメールといった従来の方法だけではなく、新しいシステムの導入も手段の一つです。
また、感染リスクを低減しながら交流を深める方法として、三密を回避できる場所でのオフサイトミーティングや、ソーシャルディスタンスを確保しながら行う社内イベントなどもあります。特に、テレワーク中心の働き方にシフトしている企業では、外出できないストレスや運動不足による心身の不調を訴える社員もいるでしょう。こうした問題を回避するためにも、オンラインで行う社内イベントや、自宅でできるヨガやストレッチなどの運動、ソーシャルディスタンスを保ったまま行える屋外活動などが有効です。
会社側がこうした機会を設けることが、社員のエンゲージメントを高めたり、仕事へのモチベーションアップにつながります。
デジタルパンフレット
とはいえ、社員の価値観はそれぞれです。何がモチベーションの源泉になっているのかも一定ではありません。世代や部署による傾向の違いもあるでしょう。より効果的な施策を検討するためには、社員のモチベーションや価値観を可視化するシステムの導入が効果的です。
社員のモチベーションを可視化するとは？
社員の価値観やモチベーションの源泉を知り、現在のモチベーションを測定するために役立つのが、モチベーション管理システムです。
モチベーション管理システムとは、社員のモチベーションを可視化するためのアンケート機能や、集計・分析機能を備えたシステムです。モチベーション管理システムを導入することで、社員の現在のモチベーションの状態を把握し、改善に活用することができます。またシステムによっては、部署やチームなど組織単位で分析することも可能です。
モチベーション管理システムにはさまざまな種類があり、機能や操作性に違いがあります。以下の3点は、特に社員のモチベーション管理に役立つ機能です。
01アンケート機能
社員アンケートを通して、現在の社員のモチベーション状態の把握や、新たな制度を導入した際の効果測定などが可能です。頻度や質問内容など、状況に応じて柔軟に使えるアンケートシステムがおすすめです。
02目標設定機能
企業やチームが持つ課題やテーマに合わせて、KGI・KPIを設定できるシステムもあります。コミュニケーションに関するチームの課題や、ワークライフバランスに関する課題など、チームごとに設定した課題に関する目標設定やアンケートの実施などができれば、よりきめ細やかな状況把握と施策実施が可能になります。
03データ収集・分析機能
アンケート結果の集計機能や分析機能がついたシステムであれば、効率よく現状の把握ができます。BI（ビジネスインテリジェンス）ツールを取り入れたシステムや、AIによるテキストマイニングが可能なシステムであれば、よりスピーディに、多面的な分析が可能です。
まとめ
社員のモチベーションを向上させるためには、働きやすい職場づくりの推進が必要です。そのための施策として重要なのが、社内コミュニケーションの活性化です。コロナ禍においてはオンラインの活用が有効です。ビジネスチャットツールなど新たなシステムの導入やオンラインを活用した社内イベントの開催を検討してみていかがでしょうか。また社員のモチベーションを可視化するシステムを導入することも有効な手段です。個々のモチベーションはもちろん、会社への帰属意識、社内コミュニケーション活性化のために実施した施策の効果も見える化することができます。
ぜひ、貴社でも社員のモチベーションをアップさせるための働やすい職場づくり、そのための社内コミュニケーションの活性化を検討してみてはいかがでしょうか。
関連情報
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働く人々の価値観の変化や労働生産人口減少による人材の流動化、新卒採用の変化により、企業の人材戦略・組織戦略は一段と重要視されています。このような中、JTBグループのJTBコミュニケーションデザインでは、25年以上のモチベーション支援コンサルティングのノウハウを活かし、企業の組織変革をサポートする新たなシステム「WILL CANVAS」を開発しました。
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