よく見られているサービス
株式会社A社 様
株式会社A社 様は、人材派遣業界トップクラスの企業で、幅広い領域での人材総合サービスを展開しています。東京ビッグサイトで開催したキックオフは、リアルとオンラインのハイブリッド開催で、3,000名以上の社員と内定者と家族が参加しました。「UPGRADING」をテーマに掲げ、表彰式、経営方針発表会、懇親会の3つの柱で実施したキックオフを紹介します。
パナソニックグループ 様
農業とワーケーションを掛け合わせた造語であるJTBアグリワーケーション🄬研修は、JTBが提案する新しい研修です。パナソニックグループ様が、農業体験や農家の方々とのコミュニケーションを通し、農業への関心を持つ機会の提供と現場への深い理解の醸成を目指し、JTBアグリワーケーション研修🄬を実施した事例を紹介します。
外資系製薬メーカーX社 様
外資系製薬メーカーX社様では、毎年1,000件近い営業所主催イベントを実施し、約40,000枚のタクシーチケットを利用しています。その際、配布や利用データの紐づけ、精算、支払いといった膨大な作業が課題でした。そこで、それらの業務をJTBに一括でアウトソーシングすることで、業務の生産性向上を実現しました。煩雑・膨大・属人化に陥りやすい、タクシーチケット業務のアウトソーシング事例です。
株式会社オートバックスセブン 様
株式会社オートバックスセブン様は、オレンジ色の看板で有名なオートバックスグループ店舗のフランチャイズ本部として、カー用品の卸売および小売、車検・整備等をしています。2024年の新入社員は、グループ会社とフランチャイズを合わせて300名以上です。そこで、グループ全体の一体感や帰属意識の醸成を目的に「ルーキーズキャンプ」を実施。式典や懇親会に加え、富士スピードウェイでSUPER GTを観戦しました。
株式会社IHIエスキューブ 様
IHIグループのシステム開発、管理、運用を担うIHIエスキューブ様は、設立20周年を迎えました。「人材こそが最大かつ唯一の財産である」との経営理念のもとに、20年という節目を祝うと共に、新たな未来に向けて周年イベントを実施。事前の仕掛け、イベント内容、当日運営等、事後施策を工夫し、大成功となりました。
花王株式会社(KANEBO) 様
「KANEBO」は花王株式会社のカネボウ化粧品が展開する化粧品ブランドです。化粧品ブランドでありながら“美ではなく希望を発信するブランド”として展開し、多くの方の共感を得ています。しかし国内では絶大な知名度を誇る 一方で、中国マーケットでは越境ECのみの展開である為、ブランド認知に課題がありました。そこで、ブランドの認知・売上向上を目的とした訪日中国人向けのホテルサンプリングを実施しました。
東京ヤクルトスワローズ 様
東京ヤクルトスワローズは、セ・リーグに属する東京を本拠地としたプロ野球チームです。 様々なファンイベントが企画される中で、ビジターゲーム(相手チームの本拠地)での試合に、球団マスコットの「つば九郎と行く名古屋燕征(えんせい)」新幹線貸切ツアーを実施しました。
株式会社マイナビ 様
株式会社マイナビ様は、就職・転職・進学情報の提供や人材派遣・人材紹介などを主業務とする日本の大手人材・広告企業です。50周年を迎え、グローバル展開の強化を社の方針として掲げる中で、緊急事態発生時に渡航者(出張者・駐在員)の居場所を一度に把握できるJTBのグローバル危機管理システム「AlertSTAR(アラート☆スター)」を導入しました。企業における災害時の対策として、社員の安否確認ができる体制を整える事は重要です。社員の安全を考える上で、参考になる事例です。
株式会社ピエトロ 様
「ピエトロ」ブランドのサラダドレッシングで有名な株式会社ピエトロ様が、地元の農業高校の「修学旅行の事前学習」を行いました。SDGs、地域貢献、キャリアをテーマに実施した講話と座談会をご紹介します。
フエニックス・コンタクト株式会社 様
フエニックス・コンタクト様が、“サステナビリティ”と“コネクション”をテーマに、周年事業プロジェクトを実施。「脱炭素」にフォーカスして、さまざまな取り組みをされた事例です。ぜひ、ご覧ください。
キッコーマン食品株式会社 様
事業活動を通じてSDGsに代表されるような社会課題の解決にも貢献すべく、減塩の取り組みを強化しているキッコーマン食品株式会社様。自社だけで生活者の意識や態度変容を促すのは限界があるとして、産官学連携により減塩の啓蒙活動も行っています。今回は、その中でも自治体と共創し、神奈川県の公立小学校で実施した「減塩教室」授業の事例をご紹介します。
富士通Japan株式会社 沖縄支社 様
2021年11月、富士通Japan株式会社様は、沖縄の自治体や企業と連携し、ワーケーション企画を実施しました。新型コロナウイルスの流行により大打撃を受けた沖縄。地域貢献として、その関係人口を増やすべく、まずは社内で県外社員の沖縄ファンを増やすことを目指し、ワークショップやワーケーションを実施。その先に目指す、様々な地域課題解決や、地域との事業共創につながる、確かな第一歩となりました。