よく見られているサービス
お客様事例をご紹介します。
外資系製薬メーカーX社 様
外資系製薬メーカーX社様では、毎年1,000件近い営業所主催イベントを実施し、約40,000枚のタクシーチケットを利用しています。その際、配布や利用データの紐づけ、精算、支払いといった膨大な作業が課題でした。そこで、それらの業務をJTBに一括でアウトソーシングすることで、業務の生産性向上を実現しました。煩雑・膨大・属人化に陥りやすい、タクシーチケット業務のアウトソーシング事例です。
株式会社オートバックスセブン 様
株式会社オートバックスセブン様は、オレンジ色の看板で有名なオートバックスグループ店舗のフランチャイズ本部として、カー用品の卸売および小売、車検・整備等をしています。2024年の新入社員は、グループ会社とフランチャイズを合わせて300名以上です。そこで、グループ全体の一体感や帰属意識の醸成を目的に「ルーキーズキャンプ」を実施。式典や懇親会に加え、富士スピードウェイでSUPER GTを観戦しました。
株式会社IHIエスキューブ 様
IHIグループのシステム開発、管理、運用を担うIHIエスキューブ様は、設立20周年を迎えました。「人材こそが最大かつ唯一の財産である」との経営理念のもとに、20年という節目を祝うと共に、新たな未来に向けて周年イベントを実施。事前の仕掛け、イベント内容、当日運営等、事後施策を工夫し、大成功となりました。
アストラゼネカ株式会社
CPOD(慢性閉塞性肺疾患)の疾患の認知や、また早期受診の重要性を知っていただく啓発活動の一環として、アストラゼネカがJTBと共創して、タクシー乗務員を対象にしたCOPDの疾患啓発プロジェクトを実施した事例です。
花王株式会社(KANEBO) 様
「KANEBO」は花王株式会社のカネボウ化粧品が展開する化粧品ブランドです。化粧品ブランドでありながら“美ではなく希望を発信するブランド”として展開し、多くの方の共感を得ています。しかし国内では絶大な知名度を誇る 一方で、中国マーケットでは越境ECのみの展開である為、ブランド認知に課題がありました。そこで、ブランドの認知・売上向上を目的とした訪日中国人向けのホテルサンプリングを実施しました。
東京ヤクルトスワローズ 様
東京ヤクルトスワローズは、セ・リーグに属する東京を本拠地としたプロ野球チームです。 様々なファンイベントが企画される中で、ビジターゲーム(相手チームの本拠地)での試合に、球団マスコットの「つば九郎と行く名古屋燕征(えんせい)」新幹線貸切ツアーを実施しました。
東洋大学国際観光学部 様
東洋大学国際観光学部と東京都による、観光経営人材育成講座「持続可能な観光地マネジメントにむけて」の運営を、JTBが全面サポートを行いました。近年、特にニーズが高まっているのは、イベント実施におけるマーケティング活動の効果測定です。具体的には、イベント参加者情報の収集、イベント当日の動向管理、そしてそれらの分析結果をマーケティング活動に活用することが重要となっています。本事例では、イベントマネジメントテクノロジー「Cvent」を活用することで、参加者募集から受付、当日の運営まで一気通貫で管理することで、安定した集客と満足度の高い講座の運営を実現しました。
株式会社マイナビ 様
株式会社マイナビ様は、就職・転職・進学情報の提供や人材派遣・人材紹介などを主業務とする日本の大手人材・広告企業です。50周年を迎え、グローバル展開の強化を社の方針として掲げる中で、緊急事態発生時に渡航者(出張者・駐在員)の居場所を一度に把握できるJTBのグローバル危機管理システム「AlertSTAR(アラート☆スター)」を導入しました。企業における災害時の対策として、社員の安否確認ができる体制を整える事は重要です。社員の安全を考える上で、参考になる事例です。
AGC株式会社 様
世界最大級のガラスメーカーであるAGC株式会社様が、店舗総合見本市「JAPAN SHOP 2024」に出展。店舗内の魅せたいものをより美しく見せる低反射ガラスや、鏡の美しさを保ちながら明るく鮮明な映像を表現するミラーディスプレイなどの技術や商品を紹介しました。JTBは、ブースの企画提案から空間設計、現場運営、ブースへの集客等の現場運営をお手伝いしました。商空間デザイン最前線の事例です。
株式会社バンダイ 様
株式会社バンダイ様は、子供向け玩具、模型などの企画・開発・製造・販売を行う日本企業です。創業以来、常に海外を視野に入れており、世界中のファンと繋がっています。そして昨年、大きく拡大している欧米事業をサポートするために、新しい部署「欧米推進部」ができました。欧米推進部は、欧米販社と国内部門の架け橋となり、欧米事業をサポートすることをミッションとしています。そこで欧米推進部は、欧米販社の若手社員に、日本のビジネス規模や欧米市場での可能性について理解してもらい、日本文化を体験してもらうことを目的に、訪日研修を実施しました。