よく見られているサービス
外資系製薬メーカーX社 様
外資系製薬メーカーX社様では、毎年1,000件近い営業所主催イベントを実施し、約40,000枚のタクシーチケットを利用しています。その際、配布や利用データの紐づけ、精算、支払いといった膨大な作業が課題でした。そこで、それらの業務をJTBに一括でアウトソーシングすることで、業務の生産性向上を実現しました。煩雑・膨大・属人化に陥りやすい、タクシーチケット業務のアウトソーシング事例です。
金融機関A社 様
アウターキャンペーンのプレゼントとして、旅行は大変人気です。しかし、コロナ禍により、具体的な出発日や方面、宿泊施設の相談をしたり、差額が発生した場合の支払いのために、旅行会社のカウンターに来店する事を躊躇される当選者もいらっしゃいます。JTBホームページクーポンは、JTBのホームページで利用できるお客様限定の「割引電子クーポン」で、コロナ禍でWeb経由の旅行申込みが増えていることを背景に誕生しました。今回は、JTBホームページクーポンを、新規顧客獲得のためのアウターキャンペーンで活用した事例をご紹介します。
公益社団法人 日本小児科学会 様
公益社団法人日本小児科学会様は、小児科専門医制度に関わる資格認定更新審査業務等を、2022年3月から5ヶ年に渡り、JTBに業務委託されました。BPOを活用して、業務のご負担を大幅に軽減された事例をご紹介します。
ゴディバジャパン株式会社 様
チョコレートを中心に、乳製品・菓子・飲料の輸出入、製造、販売を行っているゴディバ ジャパン株式会社様。2015年頃の店舗拡大をきっかけにビズバンスJTB経費精算を導入し、経費精算のシステム化や効率化、ガバナンス強化を実現しています。ビズバンスJTB経費精算導入前に抱えていた経費精算に関する課題や導入後の効果についてご紹介します。
株式会社グループセブ ジャパン 様
これまでエクセルで行ってきた経費精算をビズバンスJTB経費精算の導入によってシステム化した株式会社グループセブ ジャパン様。月間150件ある出張旅費精算をはじめ、経費精算業務全体の効率化を実現しました。そこで、導入前抱えていた課題や導入後の業務の変化について、経理担当者のインタビューを交えてご紹介します。
学校法人 上智学院 様
出張申請精算の書類紛失リスクを回避、ペーパーレス化を実現して、業務効率化を図りたい。予算や承認フローの多様性といった学校法人ならではの事情がある中で、どのように出張周りの業務のシステム化を成し遂げたのか、上智学院様の事例をご紹介いたします。
オーエスジー株式会社 様
帳法対応による業務効率化を目指し、チケット予約から経費精算まで出張に必要なすべての業務をワンストップで対応可能な経費精算ソリューション「ビズバンスJTB経費精算」を導入したオーエスジー株式会社様の事例をご紹介します。
日本製紙株式会社 様
従来の経費精算システムの見直しに、チケット予約から経費精算まで出張に必要なすべての業務をワンストップで対応可能、オールインワンの経費精算ソリューション「ビズバンスJTB経費精算」へ刷新。デジタルの力で経費精算業務の改善に成功した、1万人超の社員を擁する日本製紙株式会社様の事例をご紹介します。
株式会社京進ランゲージアカデミー 様
入国制限で入国予定の留学生が入国できない!といった窮地に追い込まれているところ、ヒアリングから1週間でのご提案で、ご提案当日に実施決定。約3か月で1,134名の学生の入国、斡旋に成功した事例をご紹介します。
大手企業労働組合 様
本当はリアルで開催したい、でも今はオンラインでやるしかない、という状況に追い込まれて実施した中央委員会。開催まで残された時間は3か月。入念に打合せ、リハーサルを重ねながら、多くの課題を乗り越えて本番を迎え、次回オンライン開催への自信にもつなげた成功事例をご紹介いたします。
電機業界 労働組合 様
みんなで楽しみながらコミュニケーション活性化にもつながるイベントを開催したい。ハワイ直送の体験キットや景品を盛り込んで、一から作り上げた労働組合員対象のオリジナルオンラインツアーの開催事例をご紹介します。
日本空調システム株式会社 様
申込から予約までに時間がかかる、希望通りに予約ができないといった従来の補助金制度の課題を解決できないか。リアルタイムで空き状況の確認ができ、出発日直前まで予約可能な「JTBホームページクーポン」を活用し、総務ご担当者様の業務軽減にもつながった日本空調システム株式会社様の事例をご紹介します。
サミット株式会社 様
スーパーマーケットチェーンを展開するサミット株式会社様が、毎年新入社員向けに行う「合宿研修」。2020年は新型コロナウイルス感染拡大の影響で、時間を短縮した通いでの研修に変更せざるを得ない状況に。座学研修はできたものの、新入社員同士の繋がりや交流がないまま配属となり、本来の研修の目的を完全に達成することができませんでした。そこで、新たな策を検討する中で、チームスポーツを通じた研修項目を取り入れた事例をご紹介します。
株式会社UYEKI 様
株式会社UYEKI様は、大阪府大阪市にある衣類用・掃除用洗剤の製造販売会社。「暮らしに役立つ商品をいち早く」という企業理念に則した社会貢献を模索していらっしゃったところ、企業版ふるさと納税「ふるさとコネクト」の南山城村の「時代に合った地域の形成と安心して暮らせる魅力ある南山城村をつくる ~新交通推進事業(デマンド型交通・村タクの導入)~」の事業主旨にご賛同いただき採用に至った事例です。